日本テレビホールディングス（HD）のデジタル広告収入は、TVer（ティーバー）などによる動画広告の増収により、前年同四半期比プラス29.2％。
コンテンツ販売収入は、コロナの沈静化で国内・海外販売が好調となり、Hulu（フールー）のTVOD（レンタル制の都度課金）収入も好調だったため、同プラス7.0％となった。

テレビ朝日HDは、新たに「インターネット事業」のセグメント区分を設けた。
TVerなどによる広告収入により増収した（売上高は前年同期比プラス10.2％）が、事業拡大により営業費用（同プラス17.0％）がかさみ、インターネット事業の営業利益は同マイナス67.6％となった。

TBSHDは、TVerやTBS FREE、GYAO！（ギャオ）などでの配信広告収入が、前年比プラス34.0％。Paravi（パラビ）などの有料配信収入がプラス18.8％。

テレビ東京HDは、放送事業とライツ事業の比率が、2019年3月期第2四半期の65：35から、2023年3月期第2四半期は54：46に。
配信とアニメが構成比率を変えた原動力であると指摘し、連結営業利益は3期連続で増加、2期連続で最高益更新となったとしている。

フジ・メディアHDは、TVer配信数などの主要指標がトップ水準となり、配信広告収入は前期比2倍以上の成長へ。FOD（フジテレビオンデマンド）の有料会員が堅調で、ニュース配信PV（ページビュー）数は月間1億超を継続しているとした。